APYとAPRの違い：預金金利を同じ基準で比較する方法

APYとAPRはいずれも年率ですが、同じ内容を表すとは限りません。預金のAPY（年間利回り）は1年間の複利効果を含みます。一方、名目APRは複利効果を含まない表示になり得ます。そのため、5.00% APRと5.00% APYを数字だけで同一視すると、商品比較を誤ります。

必要なのは、すべての候補を実効年率にそろえたうえで、その利率を実際に受け取る条件を確認することです。以下では仮定の例として元本10,000ドルを使い、Calquio APY計算機と独立計算の両方で結果を確かめます。

名目年率を実効年率へ換算する

名目年率を r、年間の複利回数を n とすると、APYは次の式です。

APY = (1 + r / n)^n - 1

米国消費者金融保護局（CFPB）のRegulation DD付録は、米国の預金表示におけるAPYの計算方法を定めています。比較上の要点は、APYが元本と1年間の利息の関係を表すことです。名目年率だけでは、複利頻度を組み込むまでAPYにはなりません。

計算機に「APRからAPY」「APR 5.00%」「月次複利」を入力すると、APYは**5.1162%**です。独立に計算しても、

(1 + 0.05 / 12)^12 - 1 = 0.0511619...

となり、パーセント表示で小数第4位まで丸めると5.1162%です。5%を12倍するわけではありません。5%はすでに名目年率であり、それを12回の期間利率に分けて複利計算します。

元本10,000ドルを1年間動かさず、利率の変更、手数料、入出金がないという仮定なら、

10,000ドル × 0.0511619 = 511.62ドル

です。単純な年5.00%なら500.00ドルなので、月次複利による差は約11.62ドルです。期間が1年で、利率差も0.1162ポイントしかないため、差額は大きくありません。

これは換算を確認する例であり、収益の保証ではありません。変動金利は途中で変わり得ます。最低残高、給与振込、対象残高の上限、期間限定条件などが付く場合もあります。月額手数料があれば、APRとAPYの差より大きな影響を与えることがあります。

FDICのMoney Smart教材は、APYが複利を含むこと、APYと口座開示を比較すること、手数料や最低残高も確認することを説明しています。見出しの利率だけでは、これらの条件は分かりません。

候補ごとに次を記録します。

たとえば、口座Aが「5.00% APR、月次複利」、口座Bが「5.08% APY」なら、利回りだけではAの5.1162%が上です。しかしAに月5ドルの必須手数料があれば、年間60ドルかかります。10,000ドルに対するAとBの税引前利息差は約3.62ドルなので、順位は逆転します。

名目年率5.00%を固定すると、結果は次の通りです。

年1回から毎月への差は約0.1162ポイントですが、毎月から毎日への差は約0.0105ポイントです。複利回数を増やす効果は次第に小さくなります。ただし、毎日複利の商品が必ず有利という意味ではありません。実際の名目金利、手数料、残高区分、条件を入力し直してください。

この計算機は利率を換算しますが、金融機関の安全性、将来の変動金利、税金、手数料、預金保険の適用を判定しません。また、ローンのAPRには法令上の別の計算ルールや費用が含まれる場合があります。この預金例を借入総費用の計算に流用しないでください。

本記事は例示的な試算であり、個別の金融アドバイス、税務助言、投資助言ではありません。最新の契約書と公式開示を読み、判断への影響が大きい場合は専門家へ相談してください。